温室効果ガス（GHG）排出量
本投資法人の保有不動産ポートフォリオの温室効果ガス排出量を継続的に把握し、温室効果ガス（GHG）の排出量（原単位）を2030年度までに40％、2050年度までに100％削除することを目指します。（2014年度基準）
GHG(CO2)排出量
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| 2014年度 （基準年度） |
2019年度 | 2020年度 | 2021年度 | 2022年度 | 2023年度 | |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 総排出量（ｔ－CO2） | 18,930 | 16,506 | 13,756 | 14,764 | 14,609 | 14,370 |
| 原単位（ｔ－CO2/㎡） | 0.09562 | 0.06952 | 0.05877 | 0.06104 | 0.05730 | 0.05595 |
| 原単位削減率（％） | － | 27.3% | 38.5% | 36.2% | 40.1% | 41.5% |
（注） 集計方法の見直しにより、数値が変更になる場合があります。
LED化率
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| 2021年8月期末 | 2022年2月期末 | 2022年8月期末 | 2023年2月期末 | 2023年8月期末 | |
|---|---|---|---|---|---|
| LED化率（専有部・共有部）（％） | 20.2 | 24.0 | 26.9 | 30.3 | 31.8 |
（注） 集計方法の見直しにより、数値が変更になる場合があります。
取組み事例
サステナブルなエネルギー利用の推進
運用不動産において再生可能エネルギー（太陽光、風力など）等を積極的に活用することで、ネットゼロエネルギー戦略を推進し、持続可能性に配慮した循環型社会実現を目指します。
■再生可能エネルギーの活用
再生可能エネルギーの活用を検討し、太陽光発電設備等の設置や再生可能エネルギー由来の電力の使用を検討しております。
水消費量
本投資法人は、節水に係る運用面の取組みを推進し、本投資法人の保有物件の水消費量（原単位）を2030年度までに10％削除することを目指します。（2014年度基準）
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| 2014年度 （基準年度） |
2019年度 | 2020年度 | 2021年度 | 2022年度 | 2023年度 | |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 総消費量（㎥） | 121,000 | 187,975 | 146,334 | 149,965 | 158,615 | 164,000 |
| 原単位（㎥/㎡） | 0.61122 | 0.79174 | 0.62523 | 0.62004 | 0.62208 | 0.63848 |
| 原単位削減率（％） | － | -29.5% | -2.3% | -1.4% | -1.8% | -4.5% |
（注） 集計方法の見直しにより、数値が変更になる場合があります。
テナント／ステークホルダーとの環境面における協働
■グリーンリース契約の導入
本投資法人では、テナントとの協働による本投資法人の保有物件の環境性能の向上を目指し、グリーンリース契約を導入しています。
グリーンリースとは、テナントと協働し保有物件の省エネルギー化などの環境負荷の低減や執務環境の改善について契約や覚書等によって取り決め、その取り決め内容を実践することをいいます。